企業チャンネル一覧 | Deliveruセレクト

「プレゼンテーション」という言葉を日頃からよく目にしたり、聞いたりします。企業のリーダーは投資家に経営方針について語り、商談ではセールスパーソンが自社製品・サービスをお客様に説明し、企画担当者はコンペでクライアントにいかに自分たちのアイデアが実現可能で優れているかを提案する。他にも会議、面接、説明会……と様々な場面でプレゼンテーションと呼ばれるものが実施され続けています。ところが多くの人は「プレゼンテーション」について苦手意識を持っています。「人前に立つのが恥ずかしい」「あがってしまう」「聞き手に分かってもらえない」etc. そもそも学校で、人前に立っての話し方や、自分の意見が伝わるよう話すための授業があったでしょうか？社会人になって会社の研修で初めてしっかりとプレゼンテーションについて学んだ、という方が大勢います。そして、皆さん口を揃えてこう言います。「もっと早くからプレゼンテーションの勉強をしたかった」と。そこで当協会は、いつでもプレゼンについて学べる環境を提供し、一人でも多くの悩みをなくし、苦手意識をなくすために設立致しました。年齢を問わず、誰もが持っている良いアイデアや意見、また、他社に負けない素晴らしい製品・サービスが聞き手に正しく理解され、そして、素晴らしい未来につなげる為に、私たちは活動してまいります。

一般社団法人日本マーケティング・リテラシー協会

日本マーケティング・リテラシー協会（JMLA）は、現代のマーケティング活動において不可欠な「感性（KANSEI）情報」の活用を中核とし、30年以上にわたる経験を持つ専門家集団です。感性情報と定量データを結びつけることで、事業成果をより確実に向上させてきました。私たちの支援により、消費者の購買心理の把握や新しいビジネスチャンスの発見ができ、新しいコンセプトの構築や新商品企画などを実現し、新市場を開拓し、企業の利益と売上を増加させる成果を上げてきました。これらのノウハウは、急速に変化する時代において新たな価値を創出する一助となります。 JMLAは、 ◇「感性情報」を活用したマーケティングサポート ◇系統的なメソッド「Neo Ｐ７」を用いた新商品／新規事業の企画開発支援　　（※） WAKU WAKU 創造 LABO により、マーケティング分野における総合的な企業支援を行い高い評価を受けています。 ◇そして人材育成（認定資格講座、企業研修）分野においても、育成したマーケターは、企業の発展に大きく貢献しています。 JMLA公式サイト：https://www.marketing-literacy.org/ WAKU WAKU 創造 LABOサイト：https://wakulabo.marketing-literacy.org/

一般社団法人濃縮睡眠協会

★すべての人に睡眠を通した心身のよろこびと豊かさを実現します。ビジネススキルとしての「睡眠」を習得することで仕事のパフォーマンスアップはもちろんプライベートをさらに充実させていくことができます。

一般社団法人質問型コミュニケーション協会

今の時代は、文字によるコミュニケーションや、チャット等での短い単語でのコミュニケーションが主流です。そのような時に、相手の言葉の奥にある背景や意図、思いや感情といった目に見えない部分へのコミュニケーションが取れるのか否かで、チームの生産性も成果も変わってきます。そもそも、コミュニケーションのやり方・方法を多くの方は学生時代に学ばずにいます。お互いに相手の価値観を理解しようとせずに、ベテランは「最近の若者は、、、」と嘆き、若手は淡泊なコミュニケーションしか取れないが故に、積極的にベテランとコミュニケーションを取ろうとしない昨今。リーダー候補の方々に対して、早い段階から、コミュニケーションの本質を学んでもらわないと、組織やチームにおける個の成長はなしえません。それらを身に着けていないからこそ、メンタルヘルス問題や、各種ハラスメント問題、今いる従業員の定着化⇒戦力化といった”人”に関する様々な問題・課題が絶えないのです。一人一人が自分の目に見えない”考え”や”気持ち”を引き出す質問力を身に着け、今いる組織の生産性を何倍にも大きくしていきませんか？

一般社団法人CSスペシャリスト検定協会

CSスペシャリスト検定は、 CSがどのように実績に貢献するのかを深く学ぶ「ビジネス総合力教育」です。

一般社団法人　日本ライフマイスター協会

日本ライフマイスター協会安心できる未来のために一般社団法人日本ライフマイスター協会では、公的支出の適正化を目指して活動をしております。公的支出の適正化とは、みなさまが普段何気なく支払っている、「所得税」「住民税」「社会保険料」「介護関連費用」を横断的に見直すことです。これらの公的支出を見直すことで、日々の生活負担の軽減や、介護にまつわる金銭的な負担を軽減することができる可能性がございます。私たちはその解決策の一つとして、「賢約サポートサービス」を提供しています。 ▼賢約サポートサービスについて▼ （紹介サイト） https://life-meister.or.jp/lp/ https://life-meister.or.jp/counselor/ （紹介動画） https://youtu.be/MAsc6RGgScY

一般社団法人　緊急事業承継監査協会

一般社団法人緊急事業承継監査協会は、「突然死への生前対策」に特化したセミナーコンテンツを提供する団体です。「あなたは、パソコン・スマホを残して死ねますか？」でお馴染みのデジタル終活セミナーや「社長が突然死んだら？」を考える緊急事業承継対策セミナー等を開催しています。パソコンやスマホを残して死ねない方も、中小企業の社長さんも、「万が一」のことを一緒に考えてみませんか？

一般社団法人ウェブ広告協会

一般社団法人ウェブ広告協会はウェブ広告の認定資格「ウェブ広告エキスパート」を運営管理する団体です。広告メディアでは提供できないような主要広告メディアを一気通貫で体系的に学習できるカリキュラムや、オンラインスクールでは提供できないような短期間で効率的に知識や技術を習得するカリキュラムは大変ご好評いただいております。

一般社団法人カーボンマネジメントイニシアティブ

一般社団法人カーボンマネジメントイニシアティブは、企業、自治体向け温暖化対策ビジネスで豊富な経験と実績を持つプロフェッショナルが集い、これからの脱炭素化産業の発展に貢献することを目的として設立しました。私たちは、共存共栄の精神で、事業所の脱炭素化支援を通じて持続可能な未来づくりに貢献します。ミッションカーボンマネジメント産業の発展を通じて持続可能な共存共栄の未来をつくる

一般社団法人コミュニケーション・マイスター協会

ロジカル・コミュニケーション検定２級講座　 ✔︎ 　報・連・相を円滑に行う ✔︎ 　商談がまとまる ✔︎ 　魅力的なプレゼンテーションができる ✔︎ 　論理的な話し方が身に付く ✔︎ 　労働生産性が向上するこれらのスキルを誰でも簡単に身につけられます。

一般社団法人ファインバブル産業会

ファインバブル産業会　 FBIA とは「ファインバブル産業会」（ FBIA ： Fine Bubble Industries Association ）は、ファインバブルに関する製造、販売、サービス等を行う企業及びファインバブルに関係する学会、研究機関が共同で健全な市場形成と産業の加速的発展を目指した活動を行う一般社団法人です｡ファインバブル技術は日本発の革新技術で、将来の基幹産業としてのポテンシャルまで有し、今後は、発生、計測技術から、水処理プロセス、環境、土木、食品、医療、農業・植物栽培、水産、洗浄、除染、新機能材料製造等の各種応用産業が飛躍的に発展すると考えられます。 FBIAでは、このファインバブル産業の実用化、産業基盤構築及び事業加速のために、ファインバブル技術の国際標準化､認証、計測サービス、教育、更には、技術開発､共通基盤情報収集などを総合的に行い、産業発展のプラットフォーム機能を担っていきます。 FBIA 会員活動の目標は「 SDGs 目標達成」などを通じた「 Well-Being の達成」であり、活動の基本姿勢は「エビデンスベースでの事業推進」としております。

一般社団法人フィンテックガーデン

一般社団法人フィンテックガーデンは、フィンテックを支える技術研究機関として誕生いたしました。ＤＸや金融、共通プラットフォームやＡＰＩなどの研究を通じて、FinTech市場の活性化に寄与してまいります。

一般社団法人企業研究会

1948年(昭和23年）、当時の基幹産業でありました旧鉄鋼5社の経営幹部の自主的な勉強会からスタートしました。戦後の復興とともに個別企業の経営管理諸制度の再構築について意見を交流し、共同して研究し、その成果を個別企業に反映させてきました。このような「知の交流と移転」により企業のマネジメントのレベルアップに寄与して参りました。そして今日、異業種企業による約40の研究交流会が活発に運営され、延べ1400社の強力な人材ネットワークを基盤として経営革新を担う多彩な人材が経営の実践視点から交流し、学び合っています。企業研究会ホームページ https://www.bri.or.jp/

一般社団法人保険健全化推進機構結心会

人と保険のココロを結ぶ毎日結ぶネクタイのように、お客様と保険商品で結ばれた信頼が確かなものであってほしい。「結心会」はそんな願いを持つ企業や有志が集まり業界全体の発展のために情報共有を行うネットワーク機構です。

一般社団法人日本プライバシー認証機構

JPAC（一般社団法人日本プライバシー認証機構）は、日本で個人情報保護法が全面施行されるよりも早く、2001年にNPO組織として事業開始しました。以来ほぼ四半世紀にわたり、我が国の個人情報保護の推進に寄与するべく活動しています。【主な事業内容】・アメリカ発の個人情報保護第三者認証マーク「TRUSTe（トラストイー）」の審査・認証付与・組織内のポジションに応じて選べる3種類の研修付き認定資格制度・WEBセミナーを中心とした個人情報保護に関する啓発活動個人情報保護の領域では日本で最も早くから活動を始めた団体のひとつであり、法の改正や技術の進歩といった状況の変化に応じて常に適切な情報をお届けしています。 https://www.jpac-privacy.jp/

一般社団法人日本声ヨガ協会

Good Health & Well-Being JVYA(一般社団法人日本声ヨガ協会)は「声で心を整える」をコンセプトに、声ヨガを通じてWell-Beingを推進します。ヨガには元々つながりという意味がありますが、声もまた誰かと「つながる」ために授けられた機能です。声を通じて自分と繋がり認めてあげられること、誰かと繋がり思いやり合いの言葉をかけあえることは心身だけでなく社会的健康にも良い影響をもたらします。

一般社団法人日本経営協会（略称：ＮＯＭＡ）

昭和24年（1949年）に「日本事務能率協会」として創立され、同年に通商産業省（現・経済産業省）から、旧公益法人法に基づいて社団法人の認可を受けました。創立以来一貫して、わが国経営の近代化と効率化のための啓発普及を活動の柱としております。「経営およびオフィス・マネジメント」の革新と社会資産の創出ならびに新しい価値創造の推進によって、わが国経済の発展と豊かな社会の実現に寄与することを本会の目的としております。 ■本部事務局所在地：東京都渋谷区 ■事務所所在地：東京／大阪／名古屋／福岡／札幌 ■公式HP：https://www.noma.or.jp/

一般社団法人東京技術士会

一般社団法人東京技術士会は、2008年12月1日に設立されて以来、自治体や企業のお客さまの課題や要望に対して、保有する最新の専門技術や豊富な経験・広範囲な人脈を活かし、お客様にとって最適な問題解決策をご提案し、お客様に寄り添って問題を解決していく技術士集団として、活躍して参りました。技術・経営等お悩みのことがございましたら、お気軽にご相談ください。これまでの実績として、自治体及び企業の皆さまには次世代イノベーション調査、土壌汚染窓口業務支援、工事監査、補助金他各種技術審査、海外総合技術アドバイザー、福島支援プロジェクト、中小企業海外進出支援、省エネルギー支援、中小企業IoT活用支援、ISO構築・継続支援、等があります。

一般社団法人食品表示検定協会

「食品表示」は消費者と事業者との信頼の架け橋です食品表示は食品情報の宝庫であり、正しく読み取り表示することが大切です。事業者として、正確な情報を消費者へ伝達すること消費者として、情報を正しく読み取る力で自らをそして家族を守ること一般社団法人食品表示検定協会は、消費者と事業者の皆さまの架け橋となるべく活動しています。 http://www.shokuhyoji.jp/

一般社団法人食品表示検定協会

「食品表示」は消費者と事業者との信頼の架け橋です食品表示は食品情報の宝庫であり、正しく読み取り表示することが大切です。事業者として、正確な情報を消費者へ伝達すること消費者として、情報を正しく読み取る力で自らをそして家族を守ること一般社団法人食品表示検定協会は、消費者と事業者の皆さまの架け橋となるべく活動しています。 http://www.shokuhyoji.jp/

一般財団法人　日本科学技術連盟

一般財団法人日本科学技術連盟は、1946年創設以来、国内の産業界の製品・サービスの競争力向上に貢献することを目的として、「品質管理（QC）」の考え方や手法の普及に取り組んできました。取り組みの内容は、時代の環境やニーズに対応して進化してきました。現在は、「教育・研修・研究会」、「大会・シンポジウム・フォーラム」、「検定・資格」、「賞・表彰」、「QCサークル活動」、「ISO認証」、「国際活動」、「広報活動」という8つの分野で活発に事業を展開しています。

一般財団法人日本科学技術連盟

一般財団法人日本科学技術連盟（日科技連） Deliveruの公式企業チャンネルとして日科技連主催のイベント・講演をオンデマンドで提供しています。品質経営のベストプラクティスをベンチマークできる「クオリティーフォーラム」日科技連が誇る産・学における一流の講師による質の高い講演を行う「 J-Channel 」がいつでも・どこでも・カンタン購入で、パソコンやスマートフォンから、すぐ視聴できます。品質管理なら “日本科学技術連盟” http://www.juse.or.jp/

京都グレインシステム株式会社

１９９１年京都府亀岡市にて創業。当初、仲井玄米茶屋の亀岡工場として事業所設立したが飲料メーカーの素材開発を目的とした事業所として独立。【事業所】奈良グローバル工場長浜麦茶工場旭川フードデザイン研究所（旭川工場）北陸フードデザイン工房（石川工場）日本玄米茶研究所創設（２０２３年１１月１日）【事業内容】・飲料素材事業（玄米茶、麦茶、穀物茶　他）・食品素材事業（発芽玄米、きな粉、雑穀パフ　ライスシロップ、ベジシロップ他）・ヘルスケア事業（生薬原料の刻み加工、健康食品の原料加工）・海外事業（中国茶、抹茶、玄米茶の輸出入　他） https://kyoto-grain.co.jp/

人財ゼミナールWillBe

企業経営者様／組織のリーダーの皆様へ組織最適化メソッド「人財育成プログラム」により、コスパの高い革新的チームビルディングをご提供！「企業は人なり」と言われるように、社員の成長と企業が成長することとは比例しています。弊社がご提供する「人財育成プログラム」は、行動心理学やキャリア理論をベースに、コーチング手法を基軸として体系立てて構成されたメソッドです。社員一人ひとりが自らをセルフコーチングすることができ、主体者意識の高い人材の集合体として、成果を生み続ける組織へと変貌いただくことをゴールとします。

仙台堀川社会保険労務士法人

江東区の社会保険労務士、江東区の社労士なら　仙台堀川社会保険労務士法人　にご用命ください。東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県をはじめ全国一円対応いたします。 ★あなたの会社にも、「社会保険労務士がいる」という安心を。『現場最強社労士®』が労務に関する最適な助言を行い、貴社の発展に寄与します。 ★行政書士事務所併設で、中小企業の法務全般に対応します。 ★社長の右腕として、弊社をぜひご活用ください。

企業法務ナビ

「企業法務ナビ」は株式会社More-Selectionsが運営する、日本最大級の企業法務支援サイトです。企業法務に関するニュース等を通じた情報発信、研修交流会のご案内、人材採用のお手伝いをしております。本サイトでは皆様の業務に役立つ、企業法務に関するWEBセミナーを配信しています。契約法務、IT法務、労務法務、知的財産、海外法務、商事法務、コンプラアンス、法改正対応など順次配信していく予定です。

公認会計士・税理士　荻窪輝明

OFFICE OGIKUBO（荻窪公認会計士事務所）代表/太陽グラントソントン税理士法人ディレクター公認会計士 / 税理士 / 証券アナリスト / ファイナンシャル・プランナー公認会計士・税理士・証券アナリストとしての専門性を活かしながら、財務・会計、税金、経営・ガバナンス、株式上場、M&A、事業承継、事業再生などの支援、ファイナンシャル・プランナーとして、貯蓄、資産運用、教育資金、老後の生活、相続等の人生設計とお金に関する相談を受ける傍ら、講演、執筆、メディア活動などに携わっています。びわ湖放送のTV番組「滋賀経済NOW」にレギュラー出演中、主な著書に「youのたっくす、meになるカイケイ？～あなたの税金、身になる会計！～」(税務研究会出版局、2020年)、『経営陣に伝えるための「税効果会計」と「財務諸表の視点」』(税務研究会出版局、2019年)。 ■免許・資格　公認会計士　税理士　CFP®認定者　1級ファイナンシャル・プランニング技能士　日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA) 　経営学修士 ( 専門職 ) ■略歴東京都出身。立命館大学法学部卒業、神戸大学大学院経営学研究科専門職学位課程修了、経営学修士(専門職)。証券会社、監査法人、コンサルティング会社で勤務。主な業務分野は、上場・非上場会社や医療法人等に対する会計監査、株式上場、組織再編、事業再生、事業承継、株式価値評価、財務デュー・ディリジェンス等の支援業務、税務相談など。神戸大学非常勤講師（2020～2023、2025～）関西学院大学非常勤講師（2024～）

十文字俊郎税理士事務所

十文字俊郎税理士事務所では、インボイス・電子帳簿・組織などを専門とした原稿執筆、セミナー・研修会等の講師派遣などの依頼をお受けしています。また、企業からの税務相談および調査対応も可能です。豊富な知識・経験を持つ当事務所へ、ぜひご相談ください所長 : 税理士十文字俊郎経歴 : 東京国税局において情報技術専門官（電子帳簿担当）、電子商取引専門調査チーム、SGATAR（アジア税務長官会議、IT調査法研修講師）など、国内外の電子帳簿研修講師としての経験を持ち、大企業の調査指導における第一人者として活躍してきました。令和2年10月に千代田区平河町で十文字俊郎税理士事務所を開業し、開業後は電子帳簿保存制度、消費税インボイス制度、組織再編税制などを専門に、専門誌への寄稿、税理士会研修講師、各種セミナー講師、税務コンサルタントとして幅広く活動しています。主な著書「改正電子帳簿保存法のすべて」（中央経済社）令和3年11月刊行「電子帳簿保存法～税理士からの疑問質問150選」（税務研究会）令和5年9月刊行「月刊税理士ぎょうせい）令和4年1月号～現在まで連載中ほか多数

合同会社THS経営組織研究所

◆THS経営組織研究所◆ 「自律」を基にした、組織・リーダーシップ・キャリア開発を探究し、コンサルティング・研修/講演を行っております。 25年以上に亘って、150社以上の日本の上場企業、中小企業、スタートアップのサポートをして参りました。組織が活性化し、個人が元気にになるよう、組織と個人の両面からアプローチし、支援することをミッションとしています。代表小杉俊哉の、理論と具体例、そして自身の経験とを絡めた、穏やかな語り口ながら鋭く本質を突くスタイルは、他に類を見ないと経営者・受講者から圧倒的な支持を得ています。社外取締役・社外監査役・顧問としても、長年企業の監督と経営者への助言をさせてもらっています。大学教員としては、単位にならない自主ゼミを学生からの要望で始め、以来十数年に亘って継続しました。また、その後は社会人向けの、学びと会員間の相互交流の場である『大人の小杉ゼミ』を主催しています。また、ユニークな点として長年に亘って公立小・中・高校の校長/副校長、管理職向け、および国家・地方公務員の管理職向けの研修を長年続けております。著書に『起業家のように企業で働く』、『リーダーのように組織で働く』、『職業としてのプロ経営者』、『プロ経営者・CxOの絶対法則』（共著）（以上クロスメディア・パブリッシング）、『リーダーシップ 3.0 』 ( 祥伝社 ) など多数。

合同会社　結芽創造研究所

ようこそ、「あなたの価値や潜在能力を引き出し、実践力をつけるTERA小屋塾」にご参加いただきましてありがとうございます。社会的基盤の変化に柔軟に対応できる企業を創造し、そこに働くあなたがご自分の価値をしっかりと発見して、「自律する力」を一緒に育んで参りましょう。

合同会社ナンバーツー

2万人以上のリーダーを育成！ 15万部超のベストセラー『否定しない習慣』の著者林健太郎と最新のリーダーシップを学びませんか？一般社団法人国際コーチ連盟日本支部の創設者でエグゼクティブ・コーチでもある私と、心理的安全性が高く、個性を活かした「まとまるチーム」を作りましょう【こんなことに困っていませんか？】・効率的な1on1の方法がよく分からない・チームのエンゲージメントが低い・困った部下が多い・多様性のある職場でのチームマネジメントの方法が知りたい・ハラスメントのない職場にしたいけど、どうしたら良いか分からない今、うまくいっていないことがあるとしたら、それは新しいリーダーシップを知らないだけ。部下やチームメンバーとの「対話型」のチーム作りに取り組んでみませんか？「こんな対話法があるなんて、もっと早く知りたかった！」という声をたくさんいただいている、エモいリーダーになれるヒントをギュッと詰め込んだ講座を提供します。対話型のチーム作りに必要不可欠なのは、コーチング的な対話の手法。新しい会話の方法を覚えて、一歩先いくリーダーを目指しましょう！

合同会社バリューアップ

管理職・一般職の「利益思考力®」の向上を通じて、企業の持続的成長を支援します。

吉田武史（べーカー＆マッケンジー法律事務所（外国法共同事業）パートナー弁護士（資格国：日本及び米国ニューヨーク州）・公認内部監査人・公認不正検査士）

ベーカー＆マッケンジー法律事務所（外国法共同事業）の紛争解決グループに所属。国内外の紛争処理、贈収賄、人権侵害、カルテル等の企業不正やサイバーセキュリティーインシデントに関わる危機管理、社内調査、コンプライアンス支援、各種国際・国内契約書の交渉・作成を取扱う。その他、企業法務、合併・買収、会社再編及び倒産手続、独占禁止法及び競争法分野における豊富な経験も有する。 Legal 500（2021～2025年版）において日本の紛争解決分野の「Next Generation Partner」に、また、Thomson Reuters による「Thomson Reuters Stand-out Lawyer」（2021～2024年度版）に選出。国際商業会議所国際仲裁裁判所（ICC International Court of Arbitration）（香港）での勤務経験を有し、日本商事仲裁協会（JCAA）仲裁人候補者として登録されている。 2015年から中央大学大学院戦略経営研究科（中央大学ビジネススクール）兼任講師（「ビジネス交渉術」）（現任）を務める。東京弁護士会、ニューヨーク州弁護士会、英国仲裁人協会（CIArb）、日本仲裁人協会（JAA）、内部監査人協会（IIA）及び公認不正検査士協会（ACFE）所属。英語に堪能。

宮崎貴美子税理士　事務所

当事務は、ホームドクターのような存在であること、AIでは解決できないことに向き合うこと、不安を安心に変える税理士であることをモットーとしています。女性の国税専門官は珍しかった時代に熊本国税局管内の税務署で法人税調査、熊本国税局で審理事務を担当し、熊本国税不服審判所で納税者の権利救済の仕事をしてきました。不公平不平等をなくしたい、知らないから損をすることがない社会にしたい、そのために税法や税務調査について知ってもらうことが大事だと思っています。

山田真由子社会保険労務士事務所

はじめまして。採用・定着・育成の専門家として活動しています社会保険労務士事務所　代表の山田真由子です。社会保険労務士としての業務に加え、コンサルタント、講師、著者としても活動。法的な視点にとどまらず、キャリアや心理学の観点を取り入れた統合的なアプローチで、労務問題の解決に取り組んでいます。人事労務に 28 年の経験を持ち、 23 年間で経営者や人事・総務部門からの相談に応じてきました。これまでに行ったセミナーは 1,500 回を超え、相談件数は累計 10,000 件以上。主な著書に『外国人労働者の雇い方完全マニュアル』（C&R研究所）、『会社に泣き寝入りしないハラスメント防衛マニュアル』（徳間書店）、『すぐに使える！はじめて上司の対応ツール』（税務経理協会）、『部下を知らない上司のための育成の極意』（労働新聞社）があります。アイデム人と仕事の研究所、月刊人事マネジメント、近代セールスなどの雑誌連載の経験があります。 ■山田真由子ホームぺージ https://officestarcompass.com ■山田真由子公式メールマガジンの無料登 https://www.reservestock.jp/subscribe/221393

岩田雅明オフィス

■大学経営のコンサルティング大学を取り巻く環境を適切に認識した戦略策定と、戦略を実践につなげて成果を生み出すための仕組みづくりを、成功体験を基に支援いたします。また、それを推進していくための広報戦略についてもサポートいたします。このほか、実際に戦略を推進していく職員の方の研修も実施しています。【経歴】大学職員として、定員割れした大学を、さまざまな施策を展開することで、V字回復を達成しました。その経験をもとに、大学経営を、特に学生募集面から支援する「岩田雅明オフィス」を設立し、全国の大学、短期大学の経営を支援してきました。程度の差はありますが、提案した施策を着実に実施できた大学は、募集状況が改善されています。【著書等】「生き残りをかけた大学経営戦略」「大学の戦略的広報」「戦略的大学職員養成ハンドブック」「生き残りをかけた大学経営の実践」「今、求められる大学の組織開発」など。私学関係の雑誌等への寄稿は多数。現在は「文部科学教育通信」に「大学を変えるスーパー職員のつくり方」を連載中。

弁護士田中浩之 (森・濱田松本法律事務所日本国及び米国ニューヨーク州パートナー)

弁護士田中浩之 (森・濱田松本法律事務所外国法共同事業　パートナー弁護士・ニューヨーク州弁護士／慶應義塾大学大学院法学研究科特任教授（非常勤）)

第二東京弁護士会所属。個人情報、知的財産、ITを3本柱とする。平時・有事の個人情報保護法対応及びグローバルなデータ保護法案件を多数手掛けており、各国最新動向・企業毎の実情を踏まえた、効果的・効率的な対応の助言を心がけている。システム開発・知財関係を含む紛争案件の経験が豊富。近時は、生成AIを含むAI関係の法律問題やサイバネティックアバターの保護に関する実務・研究にも力を入れている。「日経企業法務税務・弁護士調査」の2024年に活躍した弁護士ランキングで、AI・テック・データ分野で企業が選ぶ弁護士第3位に選出。Best Lawyers® 2025のPrivacy and Data Security Law 分野で“Lawyer of the Year” in Tokyoに選出。事務所ウェブサイト：https://www.morihamada.com/ja/people/hiroyuki-tanaka （略歴） 2004 年慶應義塾大学法学部法律学科卒業 2006 年慶應義塾大学大学院法務研究科修了 2007 年弁護士登録（第二東京弁護士会所属） 2008 年森・濱田松本法律事務所入所　 2013 年ニューヨーク大学ロースクール修了（競争・発明・情報法学修士） 2013 年 Clayton Utz 法律事務所（オーストラリア連邦シドニー市）にて執務（～ 2014 年） 2014 年ニューヨーク州弁護士登録（ニューヨーク州弁護士会所属） 2023 年　慶應義塾大学大学院　法学研究科特任教授（非常勤） (2024 年～法務研究科グローバル法務専攻非常勤講師を兼担 [ 担当授業科目： INTELLECTUAL PROPERTY FROM A GLOBAL PERSPECTIVE]) （～現在） 2023 年　慶應義塾大学グローバルリサーチインスティテュートサイバーフィジカル・サステナビリティ・センター構成員（～現在） 2024 年　日本弁理士会特定侵害訴訟代理業務にかかる能力担保研修講師（意匠法を担当）（～現在）

弁護士松田昌明（六甲法律事務所）

これまで神戸の港町で、１５年以上、弁護士をしてきました（2020年から弁理士登録）。中小企業や個人に関わる相談や訴訟案件に加え、第三者委員会としての不正調査や企業の外部相談窓口などもつとめてきました。加えて、これまで子どもたちへの法教育、司法試験の受験指導や大学の授業などの教育や指導に携わってきました。法律というものは本来難しいものですが、この指導経験を活かし、どの弁護士よりもわかりやすい講義を目指し、日々工夫しています。具体的な事例を交えて、わかりやすく重要なポイントをおさえたい方こそ、是非ご視聴ください。

弁護士法人IGT法律事務所

当事務所は、・Integrity（誠実）・Growth（成長）・Teamwork（チームワーク）を理念とし、所属弁護士・スタッフ各人が常に研鑽を重ねるとともに、それぞれの個性に対する尊重の下に質の高いコミュニケーション行い、クライアントの皆様の抱える課題に対して誠実なアドバイスを行って参ります。

弁護士法人　TLEO虎ノ門法律経済事務所名古屋支店

★弁護士古山雅則の現在扱う業務のほとんどは労働法分野を中心とした企業に対する法律顧問業務で占められています。分野・業務を集中特化することで培われたノウハウ・経験知に基づく法務の力が労働問題から企業を守ります。労働問題にお困りの経営者様や労務戦略にお悩みの企業様は、労働問題に強い虎ノ門法律経済事務所名古屋支店にご相談ください。

弁護士法人モノリス法律事務所

企業ITを進化する。企業にとってITが不可欠の時代に、法務の視点を持つことは、リスク回避や事業の成長において最重要となっています。私たち、モノリス法律事務所は、法律家とITコンサルタントによって構成された、企業ITのスペシャリスト集団です。

弁護士法人御園総合法律事務所

弁護士法人御園総合法律事務所は、名古屋、岡崎及び東京を拠点として企業経営を支援するサービスを提供しています。当事務所では、法務業務のほか、コーポレートガバナンス、リスク管理、コンプライアンス領域でのコンサルティングサービスや内部監査の支援サービスも行っています。持続的な企業価値向上に向けて、安定した日常的業務の基礎となる経営・業務体制の整備・運用を支援します。

教育ナビゲーション株式会社

＜おかげさまで教育ナビは創立22周年！＞教育ナビゲーション株式会社は、【心理・メンタルケア】【医療】などの社会人向け資格取得を目指すための通信教育スクールＴＥＲＡＤＡ医療福祉カレッジを運営しています。スクールは、NPO法人医療福祉情報実務能力協会、日本学術会議協力学術研究団体のメンタルケア学術学会の教育附属指定をされたモデルスクールで、文部科学省後援のこころ検定を受検目標とした、科学的根拠に基づいた心理学教育から習得できる”こころのリテラシー”を社会人のみならず幅広く、教育事業で広めることを目的としています。心理学教育の団体研修も実施。企業・学校等での導入をしていただいています。

日本インダストリアル・エンジニアリング協会（日本ＩＥ協会）

日本IE協会とは日本インダストリアル・エンジニアリング協会（日本ＩＥ協会）は、日本におけるＩＥの啓発、普及と推進の核となるべく1959年（昭和34年）に設立された、中立・非営利な団体です。以来、ＩＥに関しての「産」「学」一体による教育訓練活動や研究活動、ならびに情報提供などを通じ、インダストリアル・エンジニアリング（ＩＥ）の普及とインダストリアル・エンジニア（ＩＥｒ）の育成および、わが国産業の生産性向上と経営合理化に貢献しています。そして今日、グローバリゼーションに対応した構造的転換と、市場変化に対応したハード、ソフト両面からの企業内の質的転換を同時に迫られている状況下、その役割と使命は以前にも増して強まっています。日本IE協会がめざすこと日本インダストリアル・エンジニアリング協会（日本IE協会）は設立以来、インダストリアル・エンジニアリング（IE）に関しての「産」「学」一体による教育訓練活動や研究活動、ならびに情報提供などを通じ、IEの普及とインダストリアル・エンジニア（IEr）の育成および、わが国産業の生産性向上と経営合理化に貢献しています。これまで製造業を中心に蓄積してきた貴重なIE資産を、さらに高度に進化させるとともに、人々の意識変革やモチベーション向上をめざし、中小製造業はもとよりサービス産業をはじめとしてあらゆる産業に拡大展開しています。

日本広報教育センター

日本広報教育センターとは、日本における企業の広報パーソンの広報力の底上げを目指す広報専門の教育及び研修の実施機関です。単に知識を有するだけの広報でなく、実践力を重視し「結果を出せる広報人材」の育成にこだわっています！具体的には、企業研修を実施する「広報PR研修事務局」事業、広報パーソンに資格を付与する「PRエキスパート資格」事業、第一線の広報パーソンが集い能力を高め合う「戦略PR協会」事業の３つの事業を中心に活動しています。 ◆　キャッチコピー　◆ 　成果にこだわる広報パーソンを目指すなら！　結果にコミュットできる広報力を身につけたいなら！　日本広報教育センターへ！＜　設立趣旨　＞　広報はここ数年で企業において重要性が高まっております。しかし、広報を導入し展開しようとしても思うような成果を挙げることができない企業が多いことが実情です。その主因は、現場で質の高い広報を実行する広報パーソンの不在です。広報を自在に展開し遂行できる人材がいなければ成果が出ないのは当然と言えます。　では、なぜ企業に遂行する人材がいないのでしょうか？結果を出せる人材がいないのでしょうか？　それは、広報パーソンを育てる機関がほとんどなく、また教える教師もいないことが原因です。大学などの教育機関では学部すらなく、社会人対象の研修機関もプログラムが少ないのが現状です。学びたいと思っている人が多いのに適切に学ぶことができないのです。　そこで、全国の広報パーソンのため、我々が中心となり広報の目標にコミュットできる一流の広報パーソンの育成を目指します。

日本融資アナリスト協会

◎日本融資アナリスト協会の趣旨 ■融資アナリストの輩出日本融資アナリスト協会は、正しい融資知識を持ち、財務諸表を読み解き、適切な融資、資金調達、資金繰り等を指導できる専門家を輩出する機関とします。 ■時代に合わせた融資提案今後当たり前になっていく、インターネット上で決算書データや取引状況をＡＩで分析し融資する仕組み、ソーシャルレンディングと言われるクラウドファンディングを利用した投資型の資金調達方法など、「新しい視点を持った融資」を目指します。

有限会社ヴィーナスアソシエイション

ヴィーナスアソシエイションは、「元気と勇気と信頼の回復」をテーマとした人材育成コンサルタントです。コミュニケーションやリーダーシップ、チームビルディングなどのヒューマンスキル教育を中心とした研修プログラムを提供しています。私どもは、信頼関係や自尊心、前向きさや勇気など、人や組織が本来持っているヒューマンスキルの可能性は大きく偉大であると考えています。私たちは、断じて欠点だらけの無力な存在ではありません。私たちの中には、私たちが想像する以上の途方もない力と可能性がまどろんでいます。ヒューマンスキル教育は、そのような力を引き出すための宝の鍵です。ヒューマンスキル教育は、人と組織に、オープンなコミュニケーション、信頼の風土、自信と誇りの回復、粘り強さとたくましさ、前向きで創造的な雰囲気、限りない可能性の開花をもたらすものと信じております。 “人”を大切にし、“人”の可能性を育むことを願っている全ての人や組織を応援します。ヴィーナスアソシエイションのプログラムが、皆様の新しい未来への第一歩となれることを心から願っております。

有限会社Que（キュー）

◆Queはダイバーシティ推進、ヒューマンリテラシースキル開発分野のプロフェッショナル集団です。 Que所属の講師陣はさまざまな実務経験を持ち、実体験をベースにしたオリジナルカリキュラム、オリジナルプログラムで、すべての組織の皆さんを応援します。 Queはワーク・エンゲージメント『ポジティブなモチベーションで、自律的に目の前の仕事に取組み、チームに貢献している状態』、ダイバーシティ推進、働きかた改革を自ら体現し、講師として、国家資格キャリアコンサルタントとして、組織と個人に全身全霊でかかわることを約束します。

有限会社アクチャーコンサルティング　

■318社の成長企業が手に入れた目標達成のための『営業の仕組み』〈目標達成プラグラム〉これだけで営業結果がみるみる変わる！営業活動の基礎基本！営業マネジメントの原理原則！・お客様と会話が続かない、会話の内容が薄い・何を話せばいいのかわからない・聞きたいことが聞き出せないその結果、お客様からの情報量が不足し表面的な情報しか集まらない。これが30代前半までの営業担当者の最大の悩みです。会話が続かなければ商談どころではありません。しかし、これが1200件以上のセミナー・研修を実施してきた営業コンサルタントの目に映る現実です。なぜこうなるのでしょうか？社会に出て名刺の出し方や上座・下座いったビジネスマナー研修は受講していても、営業職専門の基礎教育を施している企業はほぼありません。営業のスタンスや所作といった営業としての“あり方”教育の前にスキルという“やり方”偏重の教育を行ってきた結果が今の営業の姿です。リモートワークやweb商談が増えてきた今こそ、 “やり方”の前に“あり方”の教育も必要になっています。・ターゲティング無き飛び込み営業・移動効率を無視した活動エリアの設定・目的設定なき訪問活動があるようでは、効率的な営業活動とは言えません。なぜこういった非効率な営業活動が多くなるのでしょうか？それは組織として、効果的なターゲットを絞り込む「仕組み」、成約に向けた効率的な営業活動の「仕組み」を持たないからです。その結果、個人の営業力に依存した属人的営業が普通の姿として組織に根付いてしまっているのです。・売上・利益が伸び悩んでいる・２～3か月先の売上が見通せず毎月の締日が不安・営業担当者の成長が見られないこれらはマネジメントの「仕組み」がないからです。確実に目標を達成する「仕組み」があれば、営業締日の売上未達の不安から解放されます。営業担当者のボトルネックになっているスキルを見極める「仕組み」があれば、確実に成長させることができます。これらの「仕組み」を構築できていないことが営業組織の最大の問題です。これまで何のために営業に投資をしてきたでしょうか？... もっと表示

有限会社エムケー・アンド・アソシエイツ

MK&Associates は、会社の未来をつくるお手伝いをしています。未来をつくるためにすべきことは２つです。まず、現在でなく「未来」を見ること。今やっていることを頑張るだけでは、未来は拓けません。未来の世界のなかで、自社が何をしているか、どこまで変貌しているかを考えてみましょう。そして、正しい提言にとどまらず、「実行」に踏み込むことです。日本企業の社員は優等生です。だから、新しい挑戦を怖がってしまう。しかし、勇気を持ってチャレンジすれば、かならず未来は拓けます。停滞していた組織が、未来に向けて動き始める。目に見える成果を出し、機動的な組織へと進化していく。メンバーも、自ら意思で変革を進める「イノベーション・リーダー」へと成長していく。この過程は、何回経験しても感動します。弊社は、貴社の未来を共に創り出し、実現し、経営人材を育てます。未来のビジョンを描き、戦略シナリオを考え、そして動きはじめると、会社は見事に蘇っていきます。組織が本来の活力を取り戻し、顧客に価値を提供し、社会に貢献する。ひいては日本を明るく、世界を良くしていく。それを一緒に進めることが、弊社自身のビジョンです。