19年12月発出の令和大磯宣言の要旨として顧客価値創造と組織能力の獲得・向上の両輪を回していくことにより、企業存在価値を最大化するとあるが、組織能力については、まだ十分な検討が進んでいないのが実情である。日科技連の下、品質経営研究会や方針管理研究会の中のWGにて組織能力の必要性や事例等について議論が進められたが、さらに具体的な組織能力の姿をまとめていく為に、23年6月に組織能力一般化WGが発足した。進め方として、企業の革新戦略及び基盤戦略の実行の為に必要な組織能力の獲得行動に関し、既研究活動の成果物及びWGメンバー各社の具体的な組織能力の設定・活動・獲得事例を収集し、各企業で活用できる組織能力の定義、獲得の為の活動など組織能力向上の為のしくみづくりを目指した。今回、活動報告を聞いていただき、組織能力を議論する必要性を理解いただき、その議論の際、参考となる考え方、手法などを少しでも獲得いただければ幸いである。