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2022年世界を襲った空前のエネルギー費高騰は、日本も含めて例外ないインフレを巻き起こしました。欧米は、エネルギー安全保障の観点からも、再生エネ導入＝脱炭素化のさらなるスピードアップを図っています。残念ながら、政府の危機感は薄く日本は取り残されようとしています。
グローバル化している経済の中、脱炭素に取り組まないことは、今や企業の存続の放棄を意味します。世界に目を向けての対応が必須。また、人口減少が押し寄せる地域では、再生エネ拡大、カーボンニュートラル化こそが重要なサバイバルツールとなります。
本セミナーでは、昨年来の高騰の真の原因を、各種データをもとに解き明かすとともに、2023年以降の見通しを俯瞰（ふかん）し、また、欧米を中心とした先進諸国が取っている各種のカーボンニュートラル策を紹介する一方で、日本の現状と取り組みについて、すぐでき、また、やらなければならない対応策を、企業の立場、地域の観点から、具体的に解説いただきました。エネルギーの効率化、熱対応、EV化などやるべきことは多く、また、数知れないビジネスチャンスがそこにはあります。今踏み出す一歩が大きな差につながることを忘れてはなりません。
