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早いもので2022年度を迎えようとしています。世界情勢は非常に不透明であり、コロナトレンドも当面続いてしまいそうですが、大企業からスタートアップに至るまで、新たなビジネス探索活動にまさに虎視眈々です。貴社ではいかがでしょうか？
広く公開されている話ではありませんが、ここ数年、各社が注目している経営陣直轄の「未来創造関連セクション」が2022年4月、また大きく増えることとなります。2022年は、間違いなく「反転攻勢」「構造転換」「新機軸」をキーワードとした勝負の1年となります。既存事業の拡大・防衛はもちろんのこと、次の事業の柱構築には、まさに社運をかけての取り組みが各所で展開されるはずです。
日本経団連は2022年3月、「スタートアップ躍進ビジョン」を公表しました。2027年までに、日本のスタートアップ数を100，000社に、そしてユニコーン企業を100社、いずれも現在の10倍の水準にするという「強い覚悟」を持ったビジョンです。従来の産業構造を破壊するスタートアップの登場が見込まれます。
一方で、大企業同士そして大企業×中小企業においても、これまでは考えられなかったような企業連携あるいは驚きのM&Aが展開される予感がします。
2022年度は10年後に振り返った時には、「ターニングポイント」となる年となるでしょう。
講師が勤務するMDB（マーケティング・データ・バンク）には、当然のことながら、多くのお客様から「新規事業・新サービス・新用途探索」のご相談が多々寄せられています。ありがたいことに、私のところにも、新規事業テーマアイデア創出研修やワークショップ実施のご相談を日々数多く頂いています。
新規事業・新サービス創出のためには、より「視野」を拡げ、「視点」を変え、ビジネスチャンスをつかみ取る必要があります。「的確な情報」という羅針盤を手にしながら、未来を読み解いていく必要があります。ただ、良質な情報を集め、読み解いていく手法はあまり学ぶ機会がないというのが実情です。戦う場所を総合的に判断するために「情報収集・活用ノウハウ」スキルの取得は必須です。
5年後10年後何が起こりそうかを想起しながら、自社の新規事業に思いを巡らせる。未来の市場変化や社会課題を想起しながら、ビジネス展開を検討していく。「未来構想力」の有無が優勝劣敗を分ける大きなポイントとなります。
本セミナーでは、長年に渡り、数多くの企業や公的機関において、情報収集・利活用ノウハウを基盤に多くの企業や公的機関の「未来探索活動」を支援している講師が、新ビジネスを意識した情報収集活用ノウハウや、今後注目すべき重要なトレンド解説、そして未来を見据える視点の置き方の強化手法について詳しく解説いたします。ICT関連のお客様はもちろんですが、新規事業責任者／担当者、そして未来探索等に携わる経営者、マネジャー、戦略立案担当者、R&D部門担当者様においては、必ずやお役に立つ内容となっております。
