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TOP>ビジネススキル>ビジネスマナー/基本スキル>新事業直結の情報収集・利活用ノウハウ2022-2030

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未来予測×広い視野×新規事業の狙い目

株式会社新社会システム総合研究所

新事業直結の情報収集・利活用ノウハウ2022-2030

新社会システム総合研究所(SSK)は、1996年12月6日に設立、創業以来26年以上法人向けビジネスセミナーを年間約500回企画開催する情報提供サービスを主な事業としております。

すべての方向け

35,200 円(税込)

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複数名でのお申込みについて

視聴時間: 3時間41分詳細へ

販売期間: 2025/04/17 23:59 まで

商品コード: ivUj2UPZ

視聴期間/スケジュール

この商品は購入後 7日以内に視聴を開始してください。

以下の期間でアーカイブ配信を行ないます。

2022/05/25 10:00 提供開始、視聴開始から 14日間まで

イベント概要

早いもので2022年度を迎えようとしています。世界情勢は非常に不透明であり、コロナトレンドも当面続いてしまいそうですが、大企業からスタートアップに至るまで、新たなビジネス探索活動にまさに虎視眈々です。貴社ではいかがでしょうか？

広く公開されている話ではありませんが、ここ数年、各社が注目している経営陣直轄の「未来創造関連セクション」が2022年4月、また大きく増えることとなります。2022年は、間違いなく「反転攻勢」「構造転換」「新機軸」をキーワードとした勝負の1年となります。既存事業の拡大・防衛はもちろんのこと、次の事業の柱構築には、まさに社運をかけての取り組みが各所で展開されるはずです。

日本経団連は2022年3月、「スタートアップ躍進ビジョン」を公表しました。2027年までに、日本のスタートアップ数を100，000社に、そしてユニコーン企業を100社、いずれも現在の10倍の水準にするという「強い覚悟」を持ったビジョンです。従来の産業構造を破壊するスタートアップの登場が見込まれます。

一方で、大企業同士そして大企業×中小企業においても、これまでは考えられなかったような企業連携あるいは驚きのM&Aが展開される予感がします。

2022年度は10年後に振り返った時には、「ターニングポイント」となる年となるでしょう。

講師が勤務するMDB（マーケティング・データ・バンク）には、当然のことながら、多くのお客様から「新規事業・新サービス・新用途探索」のご相談が多々寄せられています。ありがたいことに、私のところにも、新規事業テーマアイデア創出研修やワークショップ実施のご相談を日々数多く頂いています。

新規事業・新サービス創出のためには、より「視野」を拡げ、「視点」を変え、ビジネスチャンスをつかみ取る必要があります。「的確な情報」という羅針盤を手にしながら、未来を読み解いていく必要があります。ただ、良質な情報を集め、読み解いていく手法はあまり学ぶ機会がないというのが実情です。戦う場所を総合的に判断するために「情報収集・活用ノウハウ」スキルの取得は必須です。

5年後10年後何が起こりそうかを想起しながら、自社の新規事業に思いを巡らせる。未来の市場変化や社会課題を想起しながら、ビジネス展開を検討していく。「未来構想力」の有無が優勝劣敗を分ける大きなポイントとなります。

本セミナーでは、長年に渡り、数多くの企業や公的機関において、情報収集・利活用ノウハウを基盤に多くの企業や公的機関の「未来探索活動」を支援している講師が、新ビジネスを意識した情報収集活用ノウハウや、今後注目すべき重要なトレンド解説、そして未来を見据える視点の置き方の強化手法について詳しく解説いたします。ICT関連のお客様はもちろんですが、新規事業責任者／担当者、そして未来探索等に携わる経営者、マネジャー、戦略立案担当者、R&D部門担当者様においては、必ずやお役に立つ内容となっております。

カリキュラム/プログラム

１．未来を見据える上で重要な最新注目調査トレンド
　・2021年度の注目調査トレンドを振り返る
　・順当な傾向そして意外な傾向とは…
　・本命ビジネスの注目度合い
　・なぜか調べる人が少ない注目ビジネスとは
　・5年後10年後を捉える上での重要ビジネスキーワード

２．新規事業に直結させるためのビジネス情報収集手法
　・情報収集には確固たるセオリーがある、特に2022年度以降大切なことは…
　・情報収集で使える情報源の種類と特徴（文献・Web・データベースetc）
　・特に新規事業・新サービス開発において注目しておきたい情報とは
　・2022年度、ズバリ見ておくべきは…
　・BtoB、BtoC、製造業、サービス業それぞれの視点
　・新規事業責任者に必要な「情報を浴びる」という感覚
　・人と違う情報を見ることの重要性

３．情報収集ケーススタディ
　・グリーンイノベーションビジネス
　・エネルギー関連ビジネス
　・宇宙ビジネス
　・バイオベンチャー、ヘルスケア関連ビジネス
　・モビリティ関連ビジネス
　・フードテック、アグリテック
　・NFT関連ビジネス
　・AI
　・スマートシティ
　・Beyond 5G
　・IoT、ロボティクス
　・Fintech、インシュアテック
　・シェアリング、サブスク関連ビジネス

４．新規事業責任者／担当者必見！4つの視点解説
　・3年後5年後10年後視点で見た場合、有望なビジネスとは
　・注目しておきたい意外な成長ビジネスとその背景〜そのキーワードとは
　・新規事業責任者が掴んでおきたい4つの視点とは…
　・例えば…新規事業担当者が定点観測しておきたい国とは？
　・これまであまりお伝えする機会がなかった重要な視点とは…
　・今注目しておきたいディスラプター（業界破壊者）のご紹介
　・新規事業探索においてよくある落とし穴

５．勝つために…10年後を見据える視点の育て方
　・大切なのは〇〇の未来を考えるという着眼点
　・様々な業界の顧客との未来づくりから感じる重要な課題
　・有望なスタートアップと注目ポイント解説
　・情報を結びつけて「次」を考え、さらにその「次」を妄想する
　・社会環境の変化を見る、経済政策の変化を見る、そして自業界を「冷静」に見る
　・ゆっくりと業態を変化させている企業に注目すべし、例えば…
　・未来人材ビジョンから考える新規事業人材に欠かせない磨くべきポイント
　・意外に見落とされているライフスタイルトレンドとは

６．見逃し厳禁！新規事業責任者／担当者必見の最新ビジネス情報源
　・未来予測関連書籍、今最も読んでおきたいのは…
　・知っておきたい意外な専門誌紙
　・いち早く仕入れておきたい○○視点と○○視点
　・お勧め会員制メルマガ、会員制ニュースソース
　・新規事業担当者向け国内・海外のWebサイト、商用データベース、ニュースアプリ
　・国内、海外の注目データベース、URL、YouTube等

詳細

受講レベル

すべての方向け
※受講レベルについて

受講についての補足

■受講についての補足■
【配信概要】
・資料は、動画視聴ページにてダウンロード可能（PDF）となります。
・視聴期限: 14日
・購入前にインターネット環境をお確かめください。
セキュリティの設定や、動作環境によってはご視聴いただけない場合があります。以下のサンプル動画が閲覧できるか、事前にご確認の上お申し込みください。
https://deliveru.jp/pretest5/
　ID　livetest55
　PW　livetest55

質問方法

できません

配布資料

5.10-新事業直結の情報収集・利活用ノウハウ.pdf
5.10-新規事業責任者／担当者必見の最新ビジネス情報源リスト2030.pdf

※資料がある場合、動画の視聴ページからダウンロードができます。
※視聴期間の終了後はダウンロードできなくなります。

修了証の発行

なし

※「あり」の場合、動画の視聴ページからダウンロードができます。
※視聴期間の終了後はダウンロードできなくなります。

収録日

2022/05/10

提供方法

Deliveru配信

講師のプロフィール

講師名

（株）日本能率協会総合研究所

MDB事業本部エグゼクティブ・フェロー

菊池　健司（きくち　けんじ）　氏

経歴

1990年　日本能率協会総合研究所入社、マーケティング・データ・バンク（MDB）配属。外資系金融機関での勤務を経て、現在に至る。MDBは、2022年3月現在、約2，000社の会員企業を有する日本最大級のビジネス情報提供機関。民間企業、官公庁、独立行政法人、大学、自治体等からの要請に応じ、公開情報を中心とした情報提供業務に長年携わる。現在は、リサーチ力を基盤とした企業の未来戦略・新規事業策定の支援を中心に、情報収集・活用手法のセミナー・研修、未来予測・未来ライフスタイル、特定ビジネスに関する将来トレンド解説、そして未来人材育成等を実施しており、日々顧客の未来づくりに伴走している。2021年6月より、ラジオNIKKEI「ソウミラ〜相対的未来情報発信番組」（毎週月曜日20:20〜）にレギュラー出演。（URL: http://www.radionikkei.jp/soumira/）主な講師歴は、【MDB会員向けセミナー】MDB情報活用力養成講座（スタートアップから紐解くビジネスの未来、未来を読む視点、5年後10年後のビジネスチャンス、新規事業リーダーのために情報収集活用手法等）」、「未来を見据えるための情報収集手法と発想法」「新規事業・新商品開発における情報収集手法」他多数。【業界団体】機能性フィルム研究会、日本製薬情報協議会、九州経済調査協会、日本私立大学連盟、ビジネス支援図書館協議会、専門図書館協議会、情報科学技術協会、日本能率協会他多数。【その他】日経ビジネス、日本経済新聞社、東洋経済新報社、日本能率協会、日本能率協会マネジメントセンター、新社会システム総合研究所、R&D支援センター、技術情報協会、東京都新サービス創出スクール、静岡市産学交流センター他多数。主な著書・論文に「今週の読まぬは損」（日本能率協会マネジメントセンター J.H.倶楽部連載中）（URL: https://jhclub.jmam.co.jp/series/index.html）「未来予測による研究開発テーマの決め方」「SDGsの経営･事業戦略への導入と研究開発テーマの発掘、進め方」（技術情報協会）「Learning Design」（日本能率協会マネジメントセンター）※書籍に学ぶビジネストレンド他多数。