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株式会社新社会システム総合研究所

一流のリーダーがやっている生産性の高め方

新社会システム総合研究所(SSK)は、1996年12月6日に設立、創業以来20年以上法人向けビジネスセミナーを年間約500回企画開催する情報提供サービスを主な事業としております。
すべての方向け []
33,880 円(税込)
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複数名でのお申込みについて
2時間35分 詳細へ
終了予定なし
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イベント概要

[主催]

新社会システム総合研究所(SSK)

https://www.ssk21.co.jp

 

[テーマ]

働き方改革！

一流のリーダーがやっている「生産性」の高め方

 

※受講者全員に著書

「どう伝えればわかってもらえるのか？部下に届く　言葉がけの正解」

                                                            （ダイヤモンド社）を進呈

 

[重点講義内容]

２０２０年春に起きたコロナ禍により在宅勤務が増えはじめ、「成果が上がっていない」「効率が落ちている」という生産性が低下しているとの声をよく耳にします。加えて自由に仕事ができる半面、「終わりを設けずに夜遅くまで仕事をしてしまう」といった形で残業が結局減っておらず、働き方改革が進んでいない状態のところも少なくありません。

また、リーダー自身、対面ではなく、コミュニケーションが難しくなったため、メンバーとの意思疎通が上手くいかない、仕事のしわ寄せがリーダーに来ているといった悩みも生まれ始めています。

本講座では、リーダー自身の生産性の高め方及びチーム力を高めることで生産性アップする方法を実践的にお伝えしていきます。

 

カリキュラム/プログラム

1．リーダーが知っておきたいタイムマネジメント
（１）生産性の高いリーダーがやっている５つの考え方
（２）タイムマネジメント術の３つの基本
（３）集中力の高め方

２．リーダー自身の生産性を上げる
（１）「労力をかける仕事」を間違っていませんか
（２）ＥＣＲＳを使った仕事の見直し
（３）部下を育成し、仕事を手放す

３．メンバーの生産性を高める
（１）コミュニケーションエラーを改善する３つのポイント
（２）ミスをしないメンバーがやっている５つの心がけ

４．「チーム」という思考を高める
（１）ナンバー２の選び方・育て方
（２）部下が育つ仕事の任せ方
（３）信頼を深めるメール・チャットの使い方

５．組織内の仕事のバランスを見直す
（１）できる人に仕事が集まっている組織は危険です
（２）「分業の不経済」を見直す
（３）風通しのよい組織が生産性を高める

６．「会議」の生産性を高める
（１）会議のリストラを検討する
（２）会議の目的をしっかり定める
（３）ムダをなくし効率的に運営する

視聴期間/スケジュール

この商品は購入後 7日 以内に視聴を開始してください。
以下の期間でアーカイブ配信を行ないます。
2021/12/09 18:00 提供開始、視聴開始から 14日間 まで

詳細

受講レベル
すべての方向け
※受講レベルについて
受講についての補足
【配信概要】
・資料は、動画視聴ページにてダウンロード可能（PDF）となります。
・視聴期限: 14日
・購入前にインターネット環境をお確かめください。

セキュリティの設定や、動作環境によってはご視聴いただけない場合があります。以下のサンプル動画が閲覧できるか、事前にご確認の上お申し込みください。
https://deliveru.jp/pretest5/
　ID　livetest55
　PW　livetest55
チャットで質問
できません
配布資料
  • 11.17_「一流のリーダーがやっている生産性の高め方」.pdf
※資料がある場合、動画の視聴ページからダウンロードができます。
※視聴期間の終了後はダウンロードできなくなります。
修了証の発行
なし
※「あり」の場合、動画の視聴ページからダウンロードができます。
※視聴期間の終了後はダウンロードできなくなります。
収録日
2021/11/17
提供方法
Deliveru配信

講師のプロフィール

講師名
リフレッシュコミュニケーションズ
コミュニケーションデザイナー
吉田　幸弘
経歴
人財育成コンサルタント
１９７０年生まれ。大学卒業後、大手旅行会社、外資系企業などを経て２０１１年１月に独立。現在は全国の企業、官公庁などで講演・研修に登壇しており、わかりやすく実践的ですぐに行動に移せる内容と評判を得ており、累計の受講者数は３万人を超えている。
著書は「どう伝えればわかってもらえるのか？部下に届く　言葉がけの正解」（ダイヤモンド社）、「リーダーの一流、二流、三流」（明日香出版社）、「部下に９割任せる！」（フォレスト出版）など１２冊。世界累計３０万部。
ＮＨＫ、日本経済新聞、プレジデントオンライン、東洋経済オンラインなどメディア掲載も多数あり。