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衛星データビジネスの市場動向と事業創造

新社会システム総合研究所(SSK)は、1996年12月6日に設立、創業以来20年以上法人向けビジネスセミナーを年間約500回企画開催する情報提供サービスを主な事業としております。
すべての方向け
33,880 (税込)
1時間55分 詳細へ
終了予定なし
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イベント概要

[主催]

新社会システム総合研究所(SSK)

https://www.ssk21.co.jp

 

[テーマ]

衛星データビジネスの市場動向と事業創造に向けたアプローチ

 

[重点講義内容]

 投資マネーが活況な宇宙ビジネスにおいて広く様々な企業の関心を集めているのが衛星データの活用である。軌道上の人工衛星から地球を俯瞰する神の目ともいえる技術であり、測量を起点に地図づくりや災害対応で広く活用されてきた。

 近年は、コンステレーションによるデータ量の増大とAIアナリティクスによる分析の高度化から、膨大な地球観測ビッグデータを、GPS等の人流データや、各企業が持つビジネスアクティビティデータと統合させ、新たなビジネスの機会を創出することに期待が集まっている。さらに、COVID-19やカーボンニュートラルへの対応等、地球規模の課題解決(SDGs)においても大きく貢献している。

 本講義では、様々な産業における最新の国内外の事例をもとに、衛星データや位置情報データの特徴や市場の動向を把握するとともに、いかに自社のビジネスとして活用していくかについて具体的な取り組みを提案する。

 

カリキュラム/プログラム

1.事例から捉える衛星データ活用のトレンド
2.衛星データの概要と市場の全体像
3.業界が抱える課題とアナリティクスとの融合によるブレークスルー
4.衛星データビジネスを創出する3つのアプローチ
5.企業が取り組むべき具体的なアクション

視聴期間/スケジュール

この商品は購入後 7日 以内に視聴を開始してください。
以下の期間でアーカイブ配信を行ないます。
2021/12/27 13:00 提供開始、視聴開始から 14日間 まで

詳細

受講レベル
すべての方向け
※受講レベルについて
受講についての補足
【配信概要】
・資料は、動画視聴ページにてダウンロード可能(PDF)となります。
・視聴期限: 14日
・購入前にインターネット環境をお確かめください。

セキュリティの設定や、動作環境によってはご視聴いただけない場合があります。以下のサンプル動画が閲覧できるか、事前にご確認の上お申し込みください。
https://deliveru.jp/pretest5/
 ID livetest55
 PW livetest55
チャットで質問
できません
配布資料
  • 1118_「衛星データビジネスの市場動向と事業創造」.pdf
修了証の発行
なし
収録日
2021/11/18
提供方法
Deliveru配信

講師のプロフィール

講師名
株式会社野村総合研究所
コンサルティング事業本部
森 裕和/岸 浩稔
経歴
森 裕和
英国エディンバラ大学理論宇宙物理学部を飛び級入学し首席卒業(Ramsey記念賞受賞)。英国スコットランドのPre-PhDのトップ3に選ばれ、王立協会からCormack Piazzi賞を受賞。重力波の計測データを利用し一般相対性理論の修正論やそれに伴う宇宙の数理モデルを設計した。
一般社団法人SPACETIDEグローバルチームプロジェクトマネージャー。一般社団法人Space Cosmetology 
Organization Director。英宇宙飛行士訓練スタートアップAPAC Business Development Executive。
豪政府主催の衛星会議GeoWeek2019、NEXTSPACE Vol.4、宇宙人クラブOnline Channel Vol.9・同Youth Vol.1&2など幅広い宇宙関連イベントで登壇。衛星データだけでなく、宇宙法や宇宙輸送も含め宇宙産業への幅広い知見を有し、深層学習・機械学習×衛星データ解析の経験が豊富。

岸 浩稔
東京大学大学院工学系研究科社会基盤学専攻 博士課程修了。工学博士(応用リモートセンシング・GIS)。
テレコム・メディア領域を中心にテクノロジー起点のイノベーション創出に係る事業戦略・実行支援に従事。官民の地理空間情報の利活用に関する検討に参画。
「49%の労働人口がAI・ロボットによって技術的に代替可能」の研究を担当し、テクノロジーが及ぼす未来像の洞察、DX時代の人材と組織・業務の姿の検討を進めている。著書に『デジタル未来にどう変わるか(日経BP社)』、『誰が日本の労働力を支えるのか(東洋経済出版社)』、『アナリティクスとの融合による衛星データを活用したイノベーション創出(野村総合研究所)』、『地球規模の社会課題解決と企業経営に貢献するDX―衛星データの活用を例に―(野村総合研究所)』、等。