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株式会社新社会システム総合研究所

SDGsビジネスを創造する

新社会システム総合研究所(SSK)は、1996年12月6日に設立、創業以来26年以上法人向けビジネスセミナーを年間約500回企画開催する情報提供サービスを主な事業としております。
すべての方向け []
36,300 円(税込)
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2時間16分 詳細へ
2025/04/27 23:59 まで
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イベント概要

2020からのコロナ禍、2021年のウクライナ紛争を契機とした、新たなパラダイムシフト（SDGs)は、大きな潮流になり世界は急速に変化しつつあります。
端的に言うと、インダストリー社会／経済システムからSDGs社会／経済システムへ、2030年までに急速に転換してきます。また、コロナによって加速されたデジタル情報革命（DX）をベースに、EX（energy transformation：エネルギー革命）、BX（bio transformation：生体革命）、SX（social transformation：社会革命）が次々と進行していきます。
SDGｓを理解する上で、大義（社会全体で見た必要性）だけでなく、もたらされる構造改革や、投資家から見た投資の魅力、また発生する課題にも着目する必要があります。
どんな名門大企業も、この大きなウェーブに抗うことは不可能です。
むしろ、これを危機と捉えるよりもチャンスとと捉えるべきと考えます。
このセミナーでは、以下の３つを中心にお話しします。

●SDGsを一言で説明できますか？
●SDGsは何をもたらすのか？
●SDGsにどう向き合うべきか？

カリキュラム/プログラム

１．いま、世界で起こっていること
２．SDGsの本質とは
　　-7つのポイント
　　　「位置づけ」「経緯」「ルール改正」「加速」「（新たな）主役」「日本」「マネー」
　　-SDGsの4つの意味合い
　　-SDGｓを取り巻く5つの力

３．SDGsのもたらす４つの革命（DX、EX、BX、SX)
４．SDGsビジネスとどう向き合うか

視聴期間/スケジュール

この商品は購入後 7日 以内に視聴を開始してください。
以下の期間でアーカイブ配信を行ないます。
2022/06/02 10:00 提供開始、視聴開始から 14日間 まで

詳細

受講レベル
すべての方向け
※受講レベルについて
受講についての補足
■受講についての補足■
【配信概要】
・資料は、動画視聴ページにてダウンロード可能（PDF）となります。
・視聴期限: 14日
・購入前にインターネット環境をお確かめください。
セキュリティの設定や、動作環境によってはご視聴いただけない場合があります。以下のサンプル動画が閲覧できるか、事前にご確認の上お申し込みください。
https://deliveru.jp/pretest5/
　ID　livetest55
　PW　livetest55
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できません
配布資料
  • 5.19-SDGsビジネスを創造する.pdf
※資料がある場合、動画の視聴ページからダウンロードができます。
※視聴期間の終了後はダウンロードできなくなります。
修了証の発行
なし
※「あり」の場合、動画の視聴ページからダウンロードができます。
※視聴期間の終了後はダウンロードできなくなります。
収録日
2022/05/19
提供方法
Deliveru配信

講師のプロフィール

講師名
（株）ＩＣＴソリューション・コンサルティング
代表取締役社長
冨永　孝（とみなが　たかし）　氏
経歴
社会変革アーキテクト　ビジネスクリエーター　経営コンサルタント／〜2008年　アクセンチュア（株）　統括エグゼクティブパートナー（通信）／2009年〜　（株）ICTソリューション・コンサルティング　代表取締役社長（現職）／（株）デジタルイノベーション研究所　代表。2002年　アクセンチュアグローバルよりQVS大賞受賞（グローバルベストコンサルタント）。長年に渡り、ICT業界（通信／IT／メディア）における各リーディングカンパニーの事業転換戦略、サービス開発、BPR戦略、及び事業構造転換（チェンジマネジメント）を支援。ＩＣＴ戦略を通じて、各インダストリ（製造／流通／公共等）のイノベーションを支援。従来の業種別事業戦略から、業種横断的バリューチェーン戦略への転換を提言。伝統的なコンサルティングサービスに飽き足らず、イノベーティブなコンサルティングサービス（クロスインダストリ／ICT活用／仮説検証／対話型）の実績と更なるチャレンジ。近年は、総務省／文科省／経産省等への政策提言、及び、経営コンサルティング会社（国内外）／シンクタンクへのコンサルティングを実施。【主なクライアント】大手通信会社大手IT会社へのコンサルティング、大手コンサルティングファーム、大手シンクタンクへの幹部教育、コンサルティング、政府への政策提言他多数。