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<夏季休業のお知らせ>
2021年08月10日(火)~13日(金)の間、セミナー事務局はお休みをいたします。
セミナーのお申込やお問合せは、休業期間中も24時間受け付けておりますが、事務局からの返事・回答等は、休み明けより順次お返しいたします。あらかじめご了承ください。
なお、視聴期間内のセミナーについては、通常通りご視聴を頂く事ができます。 

ライブ配信+アーカイブ視聴付

オンライン講座「新D&I広報入門/マーケティング、広告、 キャンペーン戦略とPR実務」

メディアリレーション以上のPRスキルをつけたい広報宣伝(メディア/インターナル)担当者必見!!
質問OK すべての方向け
35,000 (税込)
販売終了
5時間47分 詳細へ
終了
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イベント概要

 広告と広報の違い、PRと広報の関係、報道とPRの位置づけなど、メディアならびに企業の情報体系と組織実態といった基本をもとに、D&I広報の基礎とコミュニケーション戦略の立て方をおさえます。国内外のトレンドを俯瞰し、実務とキャリア構築に役立つ基礎知識と実践論ならびに事例を学びます。PRや広報職を担う上で視野拡大や実務能力向上を図りたい方、自身の業務にコミュニケーションの力を活かしたい方など、プロのグロースマインドセット醸成のための講座です。

カリキュラム/プログラム

1.PRとD&I広報の基礎
PRとD&I広報の基礎/D&IとSDGsの関係とPR/ゴール設定とPR戦略策定/信頼とニュースの醸成

2.D&I広報によるSDGs/ESGならびにDXの推進策
SDGs、DX、PRの相関/D&I広報による危機管理/コンプライアンスとガバナンス/ムーブメントづくり

3.事象・事例研究、まとめ
日本の進展と課題/グローバル展望/ダイバーシティ経営が向かう方向/D&I広報がもたらす未来

視聴期間/スケジュール

以下の期間でライブ配信と見逃し配信がスケジュールされています。
ライブ配信 : 2021/06/24 16:00 に終了
見逃し配信 : 2021/07/02 00:00 から2021/08/02 00:00 まで

詳細

受講対象者の職種/職位
メディアリレーション以上のPRスキルをつけたい広報宣伝(メディア/インターナル)担当者、CSR担当者、マーティング担当者、ブランディング担当者、経営企画担当者、総務担当者、人事担当者など。
受講レベル
すべての方向け
※受講レベルについて
受講についての補足
・配信は、リアルタイム中継映像となります。
・セミナー終了後、アーカイブ視聴期間(1ケ月)にて視聴することができます。
・ライブ中継を見逃した方、繰り返し受講されたい方はご活用ください。
・アーカイブ視聴期間は別途ご連絡いたします。
・セミナー配布資料(PDF)はダウンロード可能です。(事前にプリントアウトしてご参加ください)
・1つのIDで1ユーザーのみ視聴が可能です。(1つのIDで複数の方は受講できません)

・お申し込みの前に必ずインターネット環境をお確かめください。 
チャットで質問
できます(一部)
配布資料
  • 「新D&I広報入門‗マーケティング、広告、キャンペーン戦略とPR実務」.pdf
  • カリキュラム&講師プロフィール.pdf
修了証の発行
なし

講師のプロフィール

講師名
共同ピーアール総合研究所
副所長
上瀧 和子
経歴
ビジネスコミュニケーションコンサルタント、プロジェクトマネージャー、インタビュアー、ライター、IABC(International Association of Business Communicators)メンバー、GlobalCom PR Networkメンバー、次世代マーケティングプラットフォーム研究会運営メンバー、マーケティングおよびテクノロジーのファシリテーター

中央大学法学部政治学科卒、ニューヨーク州立大学政治学部国際関係学科卒。現SCSK(住商データコム)のマーケティング、現ソフトバンク(GOL、エクソダス、ケーブル・アンド・ワイヤレスIDC、ソフトバンクグループ)のコーポレートコミュニケーションに従事。
2005年に企業広報(インハウス)からPR業界に転じ、ITビジネスマネージャーを経て、共同ピーアールに参画。国内外のグローバルコミュニケーションを担う企業広報を支援。プロボノでは、非営利団体のマーケティングおよびテクノロジー活用を通した社会課題の解決を推進。2018年1月より当総研副所長に就任。

【主な著作】
「上瀧和子アンバサダーブログ」(日経BP社)、「『テクノロジー・ネットワーク』の中の人」(アイティメディア)、「デジタル時代の『リーンPR』で企業を伸ばす」(日経BP社)、「広告はこのまま続くのか― 自己実現につながり生き残れる会社とは」(ハフポスト)、「メディア多様化時代の広告・広報戦略」(日本経済新聞)