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近年注目されている「人的資本経営」という言葉をご存知でしょうか。
人的資本経営とは、人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる経営のあり方を指し、大企業を中心に関心が高まっています。
これからの時代において優秀な人材を採用し、定着してもらうためには、「人への投資」の視点から人材戦略を考える必要があります。
では、経営資源が限られている中小企業においては、どのように人的資本経営を考えていけばよいでしょうか。本研修全体を通じて解説します。
2023/10/17(火) 13:45
ON AIR
イベント概要
カリキュラム/プログラム
視聴期間/スケジュール
以下の期間でライブ配信を行ないます。
2023/10/17 13:45 から 2023/10/17 17:00 まで
詳細
受講対象者の職種/職位
中小企業の経営者・人事担当者の方
＜以下のような方におすすめ＞
●人材の採用・定着、従業員エンゲージメントの向上などの
分野において課題を抱えている
●人的資本経営に関心はあるが、内容をあまり知らない
●人的資本経営の大切さは理解しているが、
具体的な打ち手がわからないため、実行に移せていない
＜ご注意＞
本研修は中小企業・小規模事業者の方を対象としておりますので、
支援者の方のご受講はご遠慮くださいますようお願いいたします。
なお、本研修と同じテーマで支援者の方を対象にした研修を開催する可能性がございます。
詳細につきましては、中小機構人材支援部（03-5470-1636）までご連絡ください。
＜以下のような方におすすめ＞
●人材の採用・定着、従業員エンゲージメントの向上などの
分野において課題を抱えている
●人的資本経営に関心はあるが、内容をあまり知らない
●人的資本経営の大切さは理解しているが、
具体的な打ち手がわからないため、実行に移せていない
＜ご注意＞
本研修は中小企業・小規模事業者の方を対象としておりますので、
支援者の方のご受講はご遠慮くださいますようお願いいたします。
なお、本研修と同じテーマで支援者の方を対象にした研修を開催する可能性がございます。
詳細につきましては、中小機構人材支援部（03-5470-1636）までご連絡ください。
身につく知識/スキル
●中小企業が「人への投資」をどのように捉え、どのような人材戦略を考えていけばよいのかを解説します。
●働き手の確保と定着、従業員エンゲージメントの向上に向け、「自社が力を入れて取り組むべきポイント」を把握することを目指します。
●働き手の確保と定着、従業員エンゲージメントの向上に向け、「自社が力を入れて取り組むべきポイント」を把握することを目指します。
受講レベル
中級者向け
※受講レベルについて
※受講レベルについて
受講における必須条件
オンライン研修受講に際して、必ず以下をご確認ください。
■推奨環境は、以下をご確認ください。
https://deliveru.jp/faq/#Q8
・お申し込みの前に視聴テストサイトを必ずご確認ください。
・視聴できない場合は、ファシオセミナー事務局（03-6304-0550 平日9:30から17:00）までご連絡ください。
-------
https://deliveru.jp/pretests/discussionroom_top?rtlive=1
ID livetest55
パスワード livetest55
※特に「ディスカッションルームへの参加」のテスト（WEBカメラ・マイク・スピーカー）について、忘れずに実行いただきたくお願い申し上げます。
※ご利用の環境等が原因で当日講義を受講いただけなかった場合は、キャンセルとなりご返金もいたしかねますので、ご了承の程何卒よろしくお願い申し上げます。
-------
■必要機材は、以下の通りです。
・WEBカメラ（パソコン内蔵型も可）
・ヘッドセット（もしくはマイク付きイヤホン）
・インターネット環境が整い、雑音の入りにくい、研修に集中できる環境
Wi-Fi等の無線接続は通信が安定しない場合がございますので、有線接続を推奨いたします。
・安定したインターネット接続が可能なことを確認ください。（目安として、上り50Mbps 下り50Mbps以上）
・Free Wi-Fiはセキュリティの観点からご使用されないようにお願いします。
■留意事項
・講師への質問は原則、講義中に行ってください。
・事務局に対する事前の質問や連絡はメールにて行ってください。講義中はチャットにて、利用できない場合には電話にてご連絡ください。
・PC等の機材導入にかかる費用、インターネット回線の導入や通信費等研修に必要となる受講者のみが利用するものは受講者でご負担ください。
・受講者側のパソコン、ネットワーク回線等の状況によっては受講できないあるいは映像や音声が途切れる等の不具合が発生することがあります。予めご了承ください。
・インターネット回線への接続、WEB会議システムの操作については受講者でご対応をお願いします。ご不明な点については、事前にお渡しさせていただく手引きを参照してください。その他分からないことがありましたら事務局にご連絡ください。
・次のような場合、予告なしに講義を中断もしくは中止する場合があります。
・停電、設備故障、外部からの不正アクセス等による通信障害またはその恐れがある場合
・研修を提供するスタジオのある地域での大規模な災害等が発生した場合
・その他研修の運営に支障が生じると判断した場合
・受講者の言動あるいは受講環境からの影響により、研修の継続に支障をきたすと判断した場合、一方的に利用を制限、中断または中止することがあります。
・配信する映像、画像、テキスト、音声または関連資料などのコンテンツの全てまたは一部に関する著作権は、講師、中小機構、その他著作権者に帰属します。
■推奨環境は、以下をご確認ください。
https://deliveru.jp/faq/#Q8
・お申し込みの前に視聴テストサイトを必ずご確認ください。
・視聴できない場合は、ファシオセミナー事務局（03-6304-0550 平日9:30から17:00）までご連絡ください。
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https://deliveru.jp/pretests/discussionroom_top?rtlive=1
ID livetest55
パスワード livetest55
※特に「ディスカッションルームへの参加」のテスト（WEBカメラ・マイク・スピーカー）について、忘れずに実行いただきたくお願い申し上げます。
※ご利用の環境等が原因で当日講義を受講いただけなかった場合は、キャンセルとなりご返金もいたしかねますので、ご了承の程何卒よろしくお願い申し上げます。
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■必要機材は、以下の通りです。
・WEBカメラ（パソコン内蔵型も可）
・ヘッドセット（もしくはマイク付きイヤホン）
・インターネット環境が整い、雑音の入りにくい、研修に集中できる環境
Wi-Fi等の無線接続は通信が安定しない場合がございますので、有線接続を推奨いたします。
・安定したインターネット接続が可能なことを確認ください。（目安として、上り50Mbps 下り50Mbps以上）
・Free Wi-Fiはセキュリティの観点からご使用されないようにお願いします。
■留意事項
・講師への質問は原則、講義中に行ってください。
・事務局に対する事前の質問や連絡はメールにて行ってください。講義中はチャットにて、利用できない場合には電話にてご連絡ください。
・PC等の機材導入にかかる費用、インターネット回線の導入や通信費等研修に必要となる受講者のみが利用するものは受講者でご負担ください。
・受講者側のパソコン、ネットワーク回線等の状況によっては受講できないあるいは映像や音声が途切れる等の不具合が発生することがあります。予めご了承ください。
・インターネット回線への接続、WEB会議システムの操作については受講者でご対応をお願いします。ご不明な点については、事前にお渡しさせていただく手引きを参照してください。その他分からないことがありましたら事務局にご連絡ください。
・次のような場合、予告なしに講義を中断もしくは中止する場合があります。
・停電、設備故障、外部からの不正アクセス等による通信障害またはその恐れがある場合
・研修を提供するスタジオのある地域での大規模な災害等が発生した場合
・その他研修の運営に支障が生じると判断した場合
・受講者の言動あるいは受講環境からの影響により、研修の継続に支障をきたすと判断した場合、一方的に利用を制限、中断または中止することがあります。
・配信する映像、画像、テキスト、音声または関連資料などのコンテンツの全てまたは一部に関する著作権は、講師、中小機構、その他著作権者に帰属します。
受講についての補足
【１社から複数の方がご受講いただく場合】
多くの企業の方にご受講いただけるよう、最大２名様までのお申込み受付とさせていただきます。何卒ご了承ください。
■キャンセルポリシー
・開講1ヶ月前の翌日から開講日の前日17時迄（前日が土曜・日曜・祝祭日の場合はその前営業日）：受講料の８割返還。それ以降：返還いたしません。
・キャンセルは研修の始まる前日（前日が土曜・日曜・祝祭日の場合はその前営業日）の17時まで可能です。必ずお電話及びメールでもご連絡ください。
本プログラムは、独立行政法人中小企業基盤整備機構・株式会社ファシオ共催となっております。
多くの企業の方にご受講いただけるよう、最大２名様までのお申込み受付とさせていただきます。何卒ご了承ください。
■キャンセルポリシー
・開講1ヶ月前の翌日から開講日の前日17時迄（前日が土曜・日曜・祝祭日の場合はその前営業日）：受講料の８割返還。それ以降：返還いたしません。
・キャンセルは研修の始まる前日（前日が土曜・日曜・祝祭日の場合はその前営業日）の17時まで可能です。必ずお電話及びメールでもご連絡ください。
本プログラムは、独立行政法人中小企業基盤整備機構・株式会社ファシオ共催となっております。
チャットで質問
できます
配布資料
開催3日前までには、受講サイトにアップロードいたします
※資料がある場合、動画の視聴ページからダウンロードができます。
修了証の発行
修了証はシステムからの自動発行ではなく、別途事務局より送付させていただきます（下に「「あり」の場合、動画の視聴ページからダウンロードができます」と書いてありますが、ダウンロードはできません）
※「あり」の場合、動画の視聴ページからダウンロードができます。
提供方法
Deliveru配信
講師のプロフィール
講師名
香川 憲昭 ／ 杉江 幸一郎 ／ 民岡 良 （敬称略）
経歴
一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム 代表理事
香川 憲昭 氏
京都大学法学部卒業。KDDI新規事業開発部門を経て、ドリームインキュベータに参加し、経営コンサルティング及びベンチャー投資業務に従事。2007年にJINS執行役員として経営企画室長、店舗運営責任者、総務人事責任者を歴任し、東証プライム（旧東証一部）昇格に貢献。2014年にGunosyに人事責任者として入社し、東証グロース（旧東証マザーズ）上場を果たす。2017年より株式会社ペイロール取締役に就任し、営業・マーケティング部門統括及びHRテクノロジー分野の新規事業開発を陣頭指揮。 2020年9月より一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム代表理事に就任し、現任。ISO 30414リードコンサルタントとして、国内大手企業の人的資本開示戦略策定、成長企業向け人的資本経営コンサルティングを実施中。
株式会社コトラ ディレクター
杉江 幸一郎 氏
東京大学経済学部経営学科卒。大手メーカー、通信事業者、IT 企業など上場事業会社にて経営企画、事業戦略、新規事業立ち上げ等の責任者を歴任。上場企業取締役、CISO および ISO事務局等も担当。
現職は人材コンサルティングファームのコトラにて、ISO30414を始めとした人的資本経営のコンサルティングに従事。ISO30414リードコンサルタント。
株式会社SP総研代表取締役
一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム 理事
民岡 良 氏
1996年慶應義塾大学経済学部を卒業後、日本オラクル、SAPジャパン、日本アイ・ビー・エム、ウイングアーク1stを経て2021年5月より現職。現在「持続可能な働き方」を追求するためのコンサルティングサービスを提供しており、「人的資本開示」（ISO 30414）に関する取り組みについても造詣が深い。日本企業の人事部におけるデータ活用ならびにジョブ定義、スキル定義を促進させるための啓蒙活動にも従事。
著書に『HRテクノロジーで人事が変わる』（共著、労務行政、2018年）、『経営戦略としての人的資本開示』『戦略的人的資本の開示 運用の実務』（共著、日本能率協会マネジメントセンター、2022年）、『現代の人事の最新課題』（共著、税務経理協会、2022年）等がある。
香川 憲昭 氏
京都大学法学部卒業。KDDI新規事業開発部門を経て、ドリームインキュベータに参加し、経営コンサルティング及びベンチャー投資業務に従事。2007年にJINS執行役員として経営企画室長、店舗運営責任者、総務人事責任者を歴任し、東証プライム（旧東証一部）昇格に貢献。2014年にGunosyに人事責任者として入社し、東証グロース（旧東証マザーズ）上場を果たす。2017年より株式会社ペイロール取締役に就任し、営業・マーケティング部門統括及びHRテクノロジー分野の新規事業開発を陣頭指揮。 2020年9月より一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム代表理事に就任し、現任。ISO 30414リードコンサルタントとして、国内大手企業の人的資本開示戦略策定、成長企業向け人的資本経営コンサルティングを実施中。
株式会社コトラ ディレクター
杉江 幸一郎 氏
東京大学経済学部経営学科卒。大手メーカー、通信事業者、IT 企業など上場事業会社にて経営企画、事業戦略、新規事業立ち上げ等の責任者を歴任。上場企業取締役、CISO および ISO事務局等も担当。
現職は人材コンサルティングファームのコトラにて、ISO30414を始めとした人的資本経営のコンサルティングに従事。ISO30414リードコンサルタント。
株式会社SP総研代表取締役
一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム 理事
民岡 良 氏
1996年慶應義塾大学経済学部を卒業後、日本オラクル、SAPジャパン、日本アイ・ビー・エム、ウイングアーク1stを経て2021年5月より現職。現在「持続可能な働き方」を追求するためのコンサルティングサービスを提供しており、「人的資本開示」（ISO 30414）に関する取り組みについても造詣が深い。日本企業の人事部におけるデータ活用ならびにジョブ定義、スキル定義を促進させるための啓蒙活動にも従事。
著書に『HRテクノロジーで人事が変わる』（共著、労務行政、2018年）、『経営戦略としての人的資本開示』『戦略的人的資本の開示 運用の実務』（共著、日本能率協会マネジメントセンター、2022年）、『現代の人事の最新課題』（共著、税務経理協会、2022年）等がある。
