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15年後の産業構造の大転換を予測する
株式会社新社会システム総合研究所

最先端技術とDXが変える製造業の未来

新社会システム総合研究所(SSK)は、1996年12月6日に設立、創業以来26年以上法人向けビジネスセミナーを年間約500回企画開催する情報提供サービスを主な事業としております。
すべての方向け []
33,400 円(税込)
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複数名でのお申込みについて
1時間45分 詳細へ
2025/04/18 23:59 まで
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イベント概要

進化するデジタルは、さまざまな産業の形を、根本的に変えていきます。15年後は産業、そして社会は、今とは全く異なった姿になるはずです。今までの仕事が消える一方で、新たに大きな機会も登場します。

これが「デジタルによる産業構造の転換（DX）」です。この5年から15年で確実に来る、産業構造と社会のDXという大転換。この変化の全体像を俯瞰的に理解し、自社の戦略を転換するための道筋を考えましょう。

本講座では、さまざまな産業のうち、とくに「製造業」について、技術の最先端とDXが変える未来の姿を、包括的に俯瞰しかつ具体的に読み解いていきます。テクノロジーの進化が自社に及ぼす影響を理解・整理し、戦略を新たに構想したいと考える、経営陣や経営企画部門などの方が主な受講対象です。

カリキュラム/プログラム

１．未来予測の本質：DXという「産業革命」を読む
世界で最も豊かな大国だった日本が「平成の眠り」を貪っている間に、世界はDXという「産業革命」を経て、工業社会から知識社会へとほぼ転換してしまいました。しかし今でも、ほとんどの日本企業は、DXを単なる「IT化」だと思っています。今までの成功体験は通用しません。今までの「常識」を捨て、新しい現実に向かい合うことが、新たな未来を作る鍵となります。
（１）DXとは産業革命
（２）DXで、仕事が消える・変わる

２．製造業の未来
製品にデジタル化に伴い、日本の繁栄を支えたエレクトロニクス産業は、実質消滅しました。今後はデジタルが、モノづくりの方法を一変させ、さらに化学や素材産業にも押し寄せます。その破壊の波を直視しましょう。
（１）デジタル化のインパクト：沈没した「電子立国日本」
（２）AMが変える「設計」
（３）ロボットが変える「工場」
（４）AIが変える「素材」

３．提言　組織と戦略のDX：破壊と創造を続ける者のみ生き残る
否応なしに押し寄せる「破壊の波」は、同時に「創造の波」でもあります。この波を正面から捉え、変化に対応し、新しい事業を創造していくための戦略転換を考えていきます。
STEP1：変化を直視する
STEP2：過去の成功を捨て、創造領域を定める
STEP3：新たなチャレンジを始める

視聴期間/スケジュール

この商品は購入後 7日 以内に視聴を開始してください。
以下の期間でアーカイブ配信を行ないます。
2022/05/25 10:00 提供開始、視聴開始から 14日間 まで

詳細

受講レベル
すべての方向け
※受講レベルについて
受講についての補足
■受講についての補足■
【配信概要】
・資料は、動画視聴ページにてダウンロード可能（PDF）となります。
・視聴期限: 14日
・購入前にインターネット環境をお確かめください。
セキュリティの設定や、動作環境によってはご視聴いただけない場合があります。以下のサンプル動画が閲覧できるか、事前にご確認の上お申し込みください。
https://deliveru.jp/pretest5/
　ID　livetest55
　PW　livetest55
チャットで質問
できません
配布資料
  • 220411+SSK+製造業.pdf
※資料がある場合、動画の視聴ページからダウンロードができます。
※視聴期間の終了後はダウンロードできなくなります。
修了証の発行
なし
※「あり」の場合、動画の視聴ページからダウンロードができます。
※視聴期間の終了後はダウンロードできなくなります。
収録日
2022/05/11
提供方法
Deliveru配信

講師のプロフィール

講師名
エムケー・アンド・アソシエイツ
代表
河瀬　誠（かわせ　まこと）　氏
経歴
東京大学工学部計数工学科卒業。ボストン大学経営大学院理学修士および経営学修士（MBA）修了。A.T.カーニーにて金融・通信業界のコンサルティングを担当後、ソフトバンク・グループにて新規事業開発を担当。コンサルティング会社ICMG（Intellectual Capital Management Group）を経て、現職。著書に、『経営戦略ワークブック』『戦略思考コンプリートブック』『新事業スタートブック』『海外戦略ワークブック』（以上、日本実業出版社）『戦略思考のすすめ』（講談社現代新書）『マンガでやさしくわかる問題解決』『課題解決のレシピ』（日本能率協会）などがある。